コラム

工場の動線管理とは

動線管理とは、工場内で人・モノ・設備がどう動いているかを把握し、ムダな移動を減らして効率的な流れを保つ取り組みです。部品を取りに行く、確認のために歩き回る——そうした移動は付加価値を生まず、積み重なれば大きなコストになります。また、人とフォークリフトの動線が交差する現場は接触事故のリスクと隣り合わせです。厚生労働省の統計でも、労働災害でけがをして4日以上仕事を休んだ人の数は、製造業が全業種で最も多くなっています（令和6年）。動線は、工場の生産性と安全性の両方を支える土台なのです。

動線分析の4つの手法｜メリット・デメリット比較

動線改善の出発点は、実際の動きを知ることです。代表的な分析手法は4つ。それぞれに得意分野があるため、自社の目的と現場環境に合わせて選ぶことが大切です。

手法1：手作業・ビデオ計測

メリット：特別な設備投資がほぼ不要で、今日からでも始められます。観察者が現場を直接見ることで、データには表れない「気づき」が得られるのも利点です。

デメリット：計測できるのは特定の日・特定の作業者に限られ、集計にも人手がかかります。継続的な定点観測というより、初期分析や仮説づくりに向いた手法です。

手法2：RFID・UWBなどの電波測位

メリット：作業者や台車にタグを付けるだけで、広いエリアの所在をリアルタイムに把握できます。カメラの死角になりやすい場所もカバーしやすい手法です。

デメリット：受信機の設置に初期投資が必要で、金属設備の多い環境では電波状況に応じた設計上の工夫が求められます。位置精度はエリア単位となる場合が多く、細かな動作分析より「今どこにいるか」の把握に向いています。

手法3：匿名型AIカメラ（人物検知）

メリット：タグや端末を身に付ける必要がなく、作業者の負担なく導入できます。ヒートマップで混雑や滞留の傾向をつかむのに適しており、個人を特定しないためプライバシー面の受け入れやすさも利点です。

デメリット：映っている人物が「誰か」は識別しない設計のため、個人単位の作業分析や教育への活用には向きません。全体傾向の把握を目的とする場合に力を発揮する手法です。

手法4：個人識別×座標レベルの動線追跡

メリット：「誰が・どこを・いつ」通ったかをデータで記録できるため、熟練者と新人の動きの比較、個人別の改善、改善前後の効果検証まで踏み込めます。自動で計測が続くので、継続的な改善サイクルの基盤になります。

デメリット：識別用のコードやタグを装着する運用ルールづくりと、カメラの設置設計が必要です。導入時にひと手間かかる分、得られるデータの深さで回収するタイプの手法といえます。

動線改善の進め方【4ステップ】

①現状把握：まず実際の動線を記録します。大事なのは「思っていた動き」ではなく「実際の動き」を残すこと。この段階で想定外の動線がたいてい見つかります。

②課題の定量化：データを数字とマップに落とし、移動が多い工程間、滞留や動線交差が起きている場所を特定します。

③改善案の設計：逆流のない「一筆書き」の流れ、人とフォークリフトを分ける「人車分離」、よく使う部品を近くに置く「頻用品の近距離配置」。この3原則を軸にレイアウトや手順を見直します。

④実施と効果測定：改善前後の動線データを比較し、効果を確かめます。動線は季節やシフトでも変わるもの。継続的にデータが取れる仕組みがあれば、改善サイクルを回し続けられます。

4つ目の手法を実現する「いろあと」という選択肢

いろあとWorker Motion AI Trackingは、手法4「個人識別×座標レベルの動線追跡」を、独自の2次元カラーバーコード「カメレオンコード」とAIカメラの組み合わせで実現するソリューションです。

4つの手法の比較軸に沿ってご紹介すると、まず継続性の面では、作業者ごとの動線を24時間自動で記録するため、手作業の計測のように人手をかけずにデータを取り続けられます。電波環境の面では、設置したネットワークカメラでカメレオンコードを認識する画像認識なので、電波を発しません。電波測位の導入時に検討が必要な金属環境の影響を受けず、精密機器が並ぶラインでも運用できます。そして個人識別の面では、匿名型カメラが対象としていない「誰が動いたか」の特定にカメレオンコードで対応。熟練者と新人の動線を比較し、教育や標準化に活かせます。

導入にあたってのカメラの設置設計やカメレオンコードの運用ルールづくりは、現場環境に合わせて弊社が提案・サポートいたします。「うちの工場でも使えるか」といった段階のご相談も歓迎です。

「動線のムダをデータで示したい」という方は、まずはお問合せ下さい。資料ダウンロード（無料）も受け付けています。

※効果・機能の詳細は現場環境により異なります。統計出典：厚生労働省「令和6年の労働災害発生状況」